１９６０年までの政治的なできごと
■１９４６ 日本国憲法が公布される
■１９４７ ＧＨＱが労働者ゼネストに中止命令（方針転換）
■１９４９ 中華人民共和国が成立（国民党の敗北）
■１９５０ 朝鮮戦争はじまる（～交戦は１９５３ごろまで）
■１９５２ サンフランシスコ講和条約成立、日本は独立国となる
■１９５２ 日米安保条約結ばれる
■１９５４ アメリカの水爆実験により第五福竜丸が被ばく
■１９５５ 自由民主党誕生、「五十五年体制」はじまる
■１９５５ ベトナム戦争はじまる
■１９５６ スターリンが非人道的と批判をうけ遺体が焼かれる ハンガリー動乱が起きる
■１９６０ ６０年安保闘争
右派（保守）と左派（リベラル）と日本国憲法 …… 現代日本政治の謎
ごく一般的な定義として、日本における政治姿勢は右派（保守）と左派（リベラル）に分かれる、といわれている。
右派は現在では保守と呼ばれることが多い。「自由主義、資本主義を支持する」のが基本。アメリカなどの自由主義陣営と協調し、日本の戦後政治を基本的に肯定的に見て、それを持続させてゆこうとする。
左派は現在ではリベラル（自由を大事にする人）と呼ばれることが多いが、本来は別の定義を持つ言葉である。
言葉の本来の意味の「左派」は、「社会主義、共産主義を支持する」のが基本。アメリカと離れソ連・中国などの社会主義国と協調することを目指す。
当然、資本主義で発展した日本の戦後政治についてはかなり否定的である。
現代日本の与党や野党、保守やリベラルの政治的意見を見ていくと、とくに「日本国憲法」と「再軍備」に関してよくわからないことになっている。
現在、共産党や社民党といった、社会主義陣営の流れをくむ左派（リベラル）政党とその支持者たちは、「護憲」をうたい日本の再軍備に反対している。
一方で、彼らはその成り立ちからいって反アメリカでありアメリカ的自由主義・資本主義を否定し社会主義・共産主義を実現することが党是である。
それなのに、彼らが支持する日本国憲法は彼らが敵視するアメリカが原案を作ったもので、その中身も「アメリカの都合のいい理想の日本」をある意味現実無視で日本にあてはめたもの。
本来なら共産党には絶対許せない経緯と中身なのに、なぜ「護憲」の立場になっているのか。アメリカ的な理想を彼らは肯定しているのか。
もしアメリカから離れたいなら、庇護者を失う以上、独立した軍事力は絶対必要なのに、なぜ彼らは軍備に反対するのか。
このあたりの主張の混乱は、「混乱がはじまったいきさつ」を知らないと理解できない。
全ての混乱はアメリカの「逆コース」から始まった
初期占領政策と「戦後デモクラシー」
ダグラス・マッカーサー
●日本を占領したGHQ（General Head Quarter）は、当初、「日本の民主化・非軍事化」を方針として掲げた。
太平洋戦争に反対した共産党・社会党や、彼らが主導する労働運動にもそれなりに好意的だった。
●この、初期GHQが掲げたのが、いわゆる「戦後デモクラシー」
、すなわち、１９４６年に作られた日本国憲法の精神である。
●「戦後デモクラシー」とは、国民主権、平和主義、基本的人権の尊重、の三本の柱からできている、と言われている。
この思想は学校教育でさかんに教えられ、青少年の考え方の基礎になった。
●しかし１９４７年頃には米ソを中心とした冷戦の様相が強まり、アメリカ本土の反共産主義志向の高まりによって、GHQの方針は大きく転換される。
これを「逆コース」といい、戦後政治の混乱は全てここから始まった。
「逆コース」によって変わったもの
１９４７年 ゼネスト中止命令に涙する労働組合議長
●簡潔にいうと、アメリカの新方針とは、日本を「共産主義勢力と戦う先兵にしよう」という考えかたであった。
●まず、「国民主権」、すなわち日本人による自決という方針を表向き謳いながら、影でひそかにアメリカの意向を強く入れてゆく積極介入の方針に変わった。
「ジャパンハンドラー」（日本を操縦する者）という言葉があるように、日本にたいして圧力をかける役目の人間が米政府内に常駐するようになった。
●「平和主義」を謳いそのように日本国憲法を作らせながら、４７年ごろから再軍備するよう執拗に日本に求めるようになった。
日本との膨大な交渉と駆け引きの結果が、日米安保条約と自衛隊の創設である。
●「基本的人権の尊重」といいつつ、あからさまに日本国内の左翼系思想を取り締まる方針に変換した。
労働組合によるストを中止させたのを皮切りに、１９５０年には共産党員の公職追放、機関誌の発行停止命令など、完全な弾圧にまで至る。
この当時、アメリカでも「赤狩り」の旋風が巻き起こっており、その影響をモロに受けた形であった。
●このことをアメリカは悪いと思っていなかった。
初期の占領政策が「日本を弱体化させて呑気で小さい国にする」という方針なのにたいし、「日本にも役目を与えて同盟国扱いしてやる」というのが新方針で、
彼らにとっては「格上げ」ですらあった。
反米感情のめばえ
●「逆コース」は、日本人の一部に、強烈な「反米」の感情を生み出した。日本人の多くは戦争に負け占領されたことにはわりあい恬淡としていたが、
「アメリカがその時々の都合で日本をいいように使おうとしている」ということは多くの日本人に嫌悪感を抱かせ、アメリカに対する根強い反発を生み出した。
これによって、もともと反米だった左翼陣営だけでなく、右翼陣営にも反米志向の強い政治家や運動家を生むことになった。
●もともと日本の大学生とインテリ層は、世界的傾向にしたがって戦前からマルクス主義思想を「カッコいい、正しい道」と考える傾向があった。
アメリカの逆コースは、こういった傾向に拍車をかけ、アメリカに同調する政府権力への反発も高まってゆく。
●「六十年安保はなぜ起きたか」という問いには何通りもの答えがあるが、結局のところ、
「逆コース以降のアメリカの行動によって日本人の反米感情が高まり、それが＜権力への抵抗＞を美徳とする考えになっていったから」というのが最大の正解であろう。
日本政府の老獪 ～５５年体制成立まで～
サンフランシスコ講和条約に調印する吉田茂
吉田茂の仕事
終戦直後、公職追放された鳩山一郎の代わりという形で首相になった自由党の吉田茂は、
GHQ司令官マッカーサーと個人的関係を築きつつ、逆コースに走るアメリカと、ある時は嫌われながら巧妙に付き合いつづけた。
アメリカのいう全面再軍備を避け、アメリカとうまく駆け引きすることで経済復興の余地を引き出す。吉田の仕事が、のちの自民党外交のお手本となった。
単独講和か全面講和か
１９５０年に朝鮮戦争が起き、東西冷戦が活発化するなかで、戦争を決算し独立しようとする日本には二つの選択肢があった。
ひとつは、講和に応じようとしない社会主義陣営を後回しにして、自由主義陣営と条約をかわし独立とすること。
もうひとつは、アメリカに取り込まれず中立を保つため、全ての国との講和が成立するまで条約を結ばないこと。
議論百出するなか、１９５１年、吉田は単独講和を決断しサンフランシスコで講和条約に調印。
このことが、自由主義陣営で生きるという戦後日本のコースを決めた。
自由民主党の誕生と五十五年体制
１９５５年、吉田を中心とした「自由党」と、鳩山一郎を首魁とする「民主党」が合併し、自由民主党が誕生した。
これは、当時、非共産党の左翼勢力を集めて一大勢力になっていた日本社会党に対抗するための合併であった。
合併したことで保守陣営はかろうじて社会党を抑え政権を維持してゆくことにになる。
この、自民党と社会党という二大政党が鍔迫り合いをする疑似二大政党制を、「五十五年体制」という。
当初は社会党と自民党が交互に政権を取るものと見られていたが、結局９０年代まで自民が勝ち続けた。
吉田派と鳩山（岸）派 …… 保守の二つの系譜
吉田派（自由党） …… 軍事負担をなるべくしないことで経済にお金を使い、国力を上げていこうという一派。
そのためにアメリカにはある程度頭を下げ、協力姿勢を見せて負担を減らしてもらうのが基本方針。
吉田茂を皮切りに、佐藤栄作、池田勇人、田中角栄、竹下登、大平正芳、宮澤喜一、などの首相がこの系譜。
現在は麻生太郎がこの系統の代表。
俗に「ハト派」とも言われる。実は社会主義陣営に同情的な人が多いのも特徴。
鳩山（岸）派（民主党） …… 再軍備を積極的に行い、経済と軍事の両面で国力を上げてアメリカの影響をいずれ完全に排除しようとする一派。
ただしそのためには長い時間をかけ、アメリカとうまく付き合う必要がある、と考えている。
いわゆる「タカ派」。鳩山一郎と岸信介を先駆に、福田赳夫、中曽根康弘などの首相がこちらの系譜。
吉田派に比べると影の系統、といっていいほど首相の数は少ないが、現在は安倍晋三を輩出し勢いがある。
社会党の限界
日本の「無産政党」
無産、とは労働者というぐらいの意味。日本には昔から、農民や工場労働者の救済を旗印にしている、過激な革命を目指さない社会主義政党があり、それを「無産政党」と呼んだ。
彼らは共産党のように反戦に徹底したわけではなく、戦争協力を積極的に行ったものもたくさんいる。その主張も内実も、党によってバラバラであり、つねに分裂と対立を繰り返していた。
日本社会党は戦後すぐ、戦前のさまざまな「無産政党」が結集して作られた。労働者救済を謳う政党には当時説得力があり、第一次吉田内閣のあと政権を取り、片山哲内閣、芦田均内閣を作った。
が、「労働者重視」以外の共通点がない人々の集まりであるため、内部対立を繰り返しすぐ破綻した。
現在の社会主義の主流……社会民主主義
社会民主主義とは、現在ヨーロッパで大きな流れになっている考え方で、「労働者政策と社会保障を重視した民主主義」というべきもの。
マルクス主義から生まれた、革命を必要としない「修正主義」を源流とし、それが民主主義の考え方と混合することで現在の社会民主主義が成立している。
普通の議会制民主主義とどこが違うかというと、私有財産の公的管理を是としているところ。
欧州の社会民主主義は、１９６２年の「オスロ宣言」で共産主義とはっきり訣別した。その理想を、民主主義による世界政府の樹立だと述べている。
この思想が、いまのEUにつながり、いわゆる「リベラル」の考え方の基礎になっている。
「無産政党」の混合体 …… 日本社会党の限界
1955年再統一して巨大野党になった日本社会党の式典
社会党は５５年体制成立後も内紛を繰り返してまとまらず、あと一歩で政権が取れない状態が続くうち、共産主義に近い思想を持ち、在野活動家の教育に力を入れる「社会主義協会」が大きな力を持つようになっていった。
その影響で「オスロ宣言」後も共産主義とはっきり決別することができず、８０年代まで「社会主義革命」の看板をおろせず、プロレタリア独裁（＝党による支配、反民主主義）の思想を消せなかった。
（参考：日本における社会主義への道-wikipedia）
結果として政策に現実性をもたせることができず、なんでも与党に反対するだけの野党として完全に時代遅れになっていった。
共産党と暴力革命論
終戦により合法とされた日本共産党（戦前は党そのものが違法だった）は、１９４０年代には急激に勢いを増す。
が、GHQの方針転換により公職追放や機関誌の停止命令など弾圧を受けるようになると、それにどう対応するかで内部対立が起きていった。
「所感派」と「国際派」 ～共産党の内部分裂～
１９５０年、スターリンが支配していたソ連共産党は、日本共産党で唱えられていた「平和革命論」、ストライキやデモで革命を起こすという理論を批判。日和見だと論難した。
この批判にどう応えるかで共産党は分裂。
GHQのレッドパージが強まると、「所感派」といわれる平和革命支持派（野坂参三、徳田球一）は中国に逃亡したが、そこでなぜか武力抵抗を指示しはじめた。
中核自衛隊、山村工作隊などのテロ部隊を作り、若い活動家が破壊活動を行うようになる。瓶にガソリンを入れて投げる「火炎瓶」はここで使用されるようになった。
しかしこの方針に国民の支持は得られず、１９５２年には共産党の全国会議員が落選。
「所感派」はなおも中国から武装抵抗の指令を送り続けたが、しだいに存在の意味を失っていった。
共産党の方向転換
１９５５年、宮本顕治などの「国際派」（５０年には暴力革命派だったグループ）が主導権を握り、武装闘争路線の放棄を決定。
「所感派」を、中国の尻馬に乗り、現実離れした武装抵抗を試みた「極左冒険主義」であると批判した。
以降、日本共産党はソ連や中国と一定の距離を置き、過激な手段をとらず合法的に革命を目指す政党ということになってゆく。
この、武装抵抗を指示したかと思うと放棄する共産党の方針の激変が、急速な支持者離れを引き起こした。
党の指令にしたがってテロ活動をしていた者たちは、梯子をはずされ前科だけが残る結果となり途方にくれた。
共産党のほうも、その時その時の党の方針に反対するものを全否定したので、求心力を失っていった。
１９５６年、共産主義の大スターだったスターリンがソ連自身により告発されたことも、共産党の権威を揺るがした。
武装抵抗をしていた学生たちは脱党、共産主義者同盟（ブント）を作り、大学生の協同組織である全学連を乗っ取る形で、６０年安保闘争の中心的役割を演じることになる。
共産主義者同盟（ブント）
６０年安保闘争はなぜ起きたか
誰も安保の条文を読んでいなかった
サンフランシスコ講和条約とセットとして締結された日米安保条約、すなわちアメリカ軍が日本に常駐し防衛を肩代わりするという条約は、米兵にたいする日本の裁判権がないなど非常に不平等なものだった。
１９６０年、期限切れにともない条約更新をするにあたって、首相岸信介は不平等な部分を修正、より平等な条約締結を目指した。その点では非常にまっとうな条約改正だった。
また、現実的には日米安保を更新しないという選択肢はなかった。憲法に軍備の放棄が明確に書かれているからで、安保を放棄すれば翌日から日本は無防備になった。
が、「アメリカの犬をやめろ」という声の盛り上がりに、そういった現実的な論点はふっとばされてしまった。
政権の傲慢とソ連の世論工作
当時の首相、岸信介は戦前から官僚をつとめ、戦時中は東條内閣の閣僚だった経歴を持つ、A級戦犯の疑いをかけられた人物だった。
このことが「戦争好き」のイメージを作っていた。
くわえて、日本社会党などの反対に対処するため、国会に右翼の青年たちを私設秘書として連れ込み、デモにたいしても暴力団や右翼団体を大々的に動員して排除を試みた。
こういった強引で傲慢なやり方に反発が高まり、「民主主義を守れ」という声が高まったのも、安保闘争が激化した原因のひとつ。
これにくわえ、鳩山・岸派の首相に反発を持っていた吉田派の政治家たちが、ひそかに事態を煽っていたともいわれている。
また、ソ連の極東工作員イワン・コワレンコはのちに、安保闘争を拡大するために左翼系の団体をひそかに支援し、新聞社にスパイをもぐりこませて世論工作も行っていたと告白している。
スパイ映画のようなことが実際に起きていた。
こういった様々な要素が、安保闘争を煽ってゆく結果になる。
統一した主張も組織もなかった全学連（＝ブント）
共産党から分離した学生左翼団体ブントは、全学連の多数を占めるようになり、国会前に集結して議事堂内になだれ込むというデモの主導者となっていった。
政府は全学連を一斉検挙するという愚挙に出て、これをきっかけに世間の同情は全学連に集まってゆく。
国会デモの参加者は誰にも制御できないまま膨れ上がり、知識人たちが次々に参加を表明し、全学連は英雄扱いされるようになったが、その時すでに、何の組織も統制もない全学連内部は無秩序状態になっていた。
６月１５日、全学連幹部のひとり樺美智子がデモ中に圧死。悲劇のヒーロー扱いはピークに達するが、やがて安保が採決され成立すると、勢いはあっというまに沈静化した。
以降、全学連は何ひとつ有効な展開を示せず、自然解散の状態になる。
結論 …… 混乱しきった日本政治の沸騰点
アメリカも、日本政府も、政府を組織してきた保守政党も、社会党も、共産党も、そして共産党から分離した学生左翼「ブント」も、みなそれぞれ混乱し矛盾した状態にあった。
●アメリカは「逆コース」と無遠慮な水爆実験、強引なベトナム戦争開戦により、日本人の反感を買いまくっていた。
●保守政党は戦前の傲慢なエリート体質をそのまま残し、安保条約の意味と改正の意義を全く国民に説明しようとしなかった。
●社会党は内部対立により「なんでも反対するだけ」の政党になりさがっていた。
●共産党は度重なる路線変更により若者の支持を失い、ブントと対立することで事態を混乱させるだけだった。
その後ろにいるソ連と中国は、スパイを使って世相を煽るだけ煽っていた。
●全学連（ブント）は運動の主役だったが、まとまった主張がないのでいったん走り出した闘争の流れを全く制御できず、最後はただ暴れるだけになって自滅した。
こういった、政治に関わる者全てが矛盾にみちた行動をし誰も事態をまとめられない状況が、一点に集中して現れ爆発したのが６０年安保闘争だったといえる。
ある種の「負の祭り」だった。
この安保闘争以後、約１０年、日本の政治は凪いだように静かになってゆく。
「日本の夜と霧」（１９６０ 大島渚）
１９６０年、安保闘争が沈静化してまもないある夜。新聞記者野沢と、全学連で活動していた玲子の結婚式が行われている。
仲人の大学教授が、安保闘争で日本には新しい時代が来ると確信できたと述べ、共産党幹部の司会の山中がその場を仕切る。
そこに、ブントで活動し警察から追われる活動家太田が乱入してきて、もう闘争を続ける気はないのかと新郎新婦を批判。
そして、闘争の中行方不明になった北見という友人がいるのになぜ笑っていられるのかと周囲を責める。
そこから、共産党の方針変換に関する対立をめぐって激論がたたかわされる。
武装抵抗時代に、山中と野沢は高尾という友人を、スパイを逃したという疑惑で自殺に追い込んでいた。
なのにそれに口を拭って、方針変換後は歌やダンスに精を出す山中と、なにくわぬ顔で結婚しようとする野沢に太田たちは怒りをぶつける。
山中の妻も夫のいい加減さを告発し、山中は追い詰められる。野沢も玲子からの信頼を失いかけて焦る。
そこにまた新たな情報が提供され、玲子の友人北見は生きているが、左翼運動の内実のバカバカしさに絶望して去っていたことがわかる。
玲子は北見に会いに行くと走りだし、追いかけようとした太田は警察に逮捕される。
太田を助けようとする一同の前に共産党の山中が立ちふさがり、太田がいかに馬鹿な跳ね上がり者かを、共産主義用語を羅列しえんえんと語り始める。
それを聞きながら、その言葉の虚しさに一同はただ顔をひきつらせて立ち尽くす場面で映画は終わる。